史上初の10連休という長い連休となる2019年のゴールデンウィーク。
当然祝日の株式市場はお休みなので、この間に株式の売買を行うこともできなくなります。
株式の取引ができないということで、リスクを感じている投資家も少なくないようです。
大型連休に対する投資家の不安とは？
株式市場が長い休みとなることがなぜ投資家にとって不安を感じることになるのか？
その理由は、株式市場が連休に入ると、株式の売買ができなくなるためです。
例えば、株式市場が休みになると、連休中に株価が大きく下落するような出来事が起きた時に、「急いで株を売却したくてもできない」ということになります。
売却できないまま、ずるずると株価が下落することになれば、ただ下がるのを眺めているだけというなんとも言えない状況になってしまいます。
株式市場が休みなのに、なぜ株価が下がるということが起きるのか？
株式市場が休みということは、その間取引価格は変動していないことになるわけですからね。
実は、株式市場というのは、世界中の株式市場の影響を大きく受けています。
日本の株式市場が連休に入っても、米国の株式市場では普段通りに取引されていて、その米国で株価が大きく下げるような出来事があった時には、当然日本の株式市場にも影響がでるだろうということです。
そして連休明けに、一気にその株価下落を負うことになってしまうわけです。
これが株式市場の連休リスクと考えられているわけです。
実は、2019年の年末から年初にかけて似たようなことが起こっていました。
年末年始は日本の株式市場はお休みとなっていますが、米国の株式市場は休みになっていません。
そして、米国の株式市場でその年末年始に大きな下落が起こってしまったわけです。
日本ではのんきに？年末年始を過ごしていたわけですが、その間に米中の関係性悪化懸念で株価が大きく下落し、正月明けの日本の株式市場はその影響を受け大きく下落するということが起こりました。
もしかすると、この時のことがまだ記憶に新しいこともあってか、今回の大型連休も若干不安に感じているのかもしれません。
『たとえ10年間市場が閉鎖されるとしても構わないと思える企業だけを買いなさい。』
株式市場が連休に入ることは本当にリスクなのだろうか？
証券会社の中には、株式市場が連休に入るリスクに対応する戦略を、株式以外の商品を利用して行うことを勧めていたりします。
例えば、先物取引やオプションなどで、売りポジションを保有しておくことで、仮に大きく下落することがあっても現物株の値下がりに対するリスクをヘッジできる仕組みを用意しておくことや、くりっく株365や米国市場に上場しているETFのように日本の株式市場が連休中でも日本の株価指数に連動する商品を取引できる商品で、連休中も売買することなどを勧めているケースも見かけます。
しかし、これらのリスクヘッジは本当に必要なことなのだろうか？
『たとえ10年間市場が閉鎖されるとしても構わないと思える企業だけを買いなさい。』
といった人がいます。
この言葉を言った人は、有名な投資家ウォーレン・バフェットです。
バフェットは、長期投資で有名な人ですが、要は長期投資を信条としている人には、株式市場の連休など気にすることではないというわけです。
バフェットの場合、『喜んで10年間株を持ち続ける気持ちがないのなら、たった10分間でも株を持とうなどと考えるべきですらない。』というように、株式を買う時点で10年単位の長期戦を考えているわけです。
もっと言えば、バフェットの理想的な保有期間は『永遠』と言っています。
たった10連休程度のことで、いちいち右往左往しないケースもあるというわけですね。
むしろ、連休中の株価暴落に備えてリスクヘッジが必要なんて話が出てくる時点で、株価は今十分に高値にあると考えている人が意外と多いのかもしれませんね。
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