投資信託は、コストが高いほど長期で見ると運用成績が平均値よりも下回る傾向にあるようです。
つまり、投資信託を選択する最初の検討項目としてコストの低さが重要になってくることになります。
投資信託のコストには投資信託を購入した時の買付手数料と、お金を預けて運用してもらっている間の信託報酬手数料の２種類のコストが発生しています。
とくに、長期投資を行う場合には、運用してもらっている間ずっとかかることになる信託報酬手数料が高いことは大きなマイナス点になってきます。
信託報酬手数料ってなに？
信託報酬手数料とは、運用するために係る経費です。
投資信託の基準価格（投資信託の値段ともいえる数字）には、この信託報酬手数料が控除された上での数字となっているため、どのくらいの手数料が引かれているのかが表に出てきていません。
そのため、気づかないうちにボディーブローのように効いてくるのが、この信託報酬手数料とも言えます。
信託報酬手数料とは、不動産でいえば管理費や固定資産税のようなもので、保有していることでかかるコストです。つまり、預かったお金の管理や、運用を行うシステムの利用料、運用を行う人たちの人件費などを支払うために、毎年預けたお金の内の何％という感じで引かれています。
一般的には、アクティブ運用という運用会社が銘柄の選択や売買のタイミングなどを考えて運用を行っているタイプのものは信託報酬手数料が高くなる傾向になり、対してインデックスと呼ばれる、株価指数など市場の平均値に近くなるように運用しているタイプのものは信託報酬手数料が低くなる傾向にあります。
さらに、証券会社や銀行などで販売されている一般的な投資信託ではなく、株式市場で会社の株式のように取引できる投資信託であるＥＴＦ（上場投資信託）の方が、さらに信託報酬手数料が低くなる傾向にあります。
アクティブ運用は、運用する人（ファンドマネージャー）が情報収集やプロとして判断を行うための報酬などの分高くなってしまうということがイメージできるかなと思います。
対して、インデックスの場合には、平均値になるように定められた方法で機械的に売買するだけですから、コストが低くできるのかなと考えられると思います。
また、ＥＴＦの場合には販売窓口がいりませんから、投資信託を販売する銀行員や営業員、大々的な広告などが基本的にはいらないため、さらにコストが低くできるということがイメージできるかと思います。
最近では、信託報酬手数料をいかに低くできるかという競争が激しくなり、以前よりもかなり低くなってきています。
特に、三菱ＵＦＪ国際投信からは、「eMAXIS Slimシリーズ」という、とことん低コストを追求するというコンセプトをもった投資信託まで出てきました。
そのコンセプトは、「業界最低水準*の運用コスト（注）を将来にわたってめざします。」というもので、他社の類似ファンドが信託報酬を下げたら、それに追随して下げていきますと言っています。
イメージとしては、家電量販店の「他社より１円でも高い場合には値下げいたします」みたいなものです。
つまり、とにかく低コストにこだわりたいという人にとっては、この「eMAXIS Slimシリーズ」を使えば、将来にわたって常に業界最低水準のコストで運用できることになるということです。
信託報酬手数料が低いことは、そんなに重要か？
信託報酬というのは、長期投資を行う場合には非常に重要なポイントです。
長期投資の最大の効果は「複利運用」です。運用で得た利益を追加で投資に回し、さらに収益を増やしていくことが、長期投資の最大のポイントだということです。
信託報酬手数料のように、年何％で手数料がかかるということは、運用成績をその何％分引き下げることにつながります。
そうなると、再投資できる収益が減少するため、信託報酬手数料が高いというこは収益の増加速度が低下することになってしまい、運用する期間が長くなれば長くなるほど差がどんどん広がってしまうことになります。
例えば、100万円を30年間、年3％で運用すると、資産は約242万円になりますが、これを4％で計算し直すと、約324万円になります。
つまり、信託報酬手数料が１％違うだけで、資産総額が34％ぐらいかわってくることになってしまいます。
アクティブファンドが長期間で見るとインデックスファンドよりも成績が劣る傾向にあると言われるのは、この信託報酬手数料の高さが原因と言われています。
長期投資を前提とするならば、信託報酬手数料の項目は必ず確認した方がいいと思われます。
証券会社が行ってるポイントサービスを利用してさらにコストダウン！
特定の証券会社では、投資信託を保有している場合に、ポイントで還元してくれるサービスを行っています。
特に大きなポイントサービスと行っているのが、ＳＢＩ証券です。
◎ 月間平均保有金額が1,000万円未満の場合、通常銘柄の月間平均保有金額に対して0.1％を付与
◎ 月間平均保有金額が1,000万円以上の場合、通常銘柄の月間平均保有金額に対して2倍の0.2％を付与
となっています。
つまり、仮に保有している投資信託の信託報酬手数料が0.5％だとしたら、実質的にはポイント0.1％を引いた0.4％が信託報酬手数料だと言えそうです。
もし保有額が1,000万円を超えていれば0.2％のポイントになるわけですから、実質は0.3％ということになります。
こうなると、下手なＥＴＦよりも低コストになってくる可能性だってありそうです。
さらにうれしいことに、このポイントの交換先には「現金」も含まれているので、投資信託へ再投資を行うことだって不可能ではありません。
しかし多くの場合、nanacoなどの電子マネーと交換して、日常の生活で使うことが多くなるかとは思いますが。
さらに、投信保有に対するポイントサービスは、信託報酬手数料が低い投資信託の場合には、ポイント付与対象外とされることが多いのですが。
SBI証券では、2017/2/1から投信マイレージサービスがリニューアルし、「eMAXIS Slimシリーズ」などの低コスト投資信託にもポイントが付与されることになりました。
ただ、これらの低コスト投資信託の場合には、保有額に関わらず付与率が0.05％になるようです。
それでも、こういった低コスト投資信託でもポイント付与されることで、投資信託の保有コストが下げられることは、とても大きなメリットであると思われます。
0コメント